2018年3月8日放送NHKあさイチ「急増する備蓄食品ロス」

まだ食べられる食品の廃棄問題の中でも、災害のために備蓄されているいわゆる「非常食」について取り上げられていた。特に東日本大震災以降、地方自治体や企業では、災害に備えて水や食料を大量に備蓄するようになった。賞味期限が切れる前に、避難訓練のタイミングなどで、市民/社員に配布している例もあるようだが、昨年度、東京都だけでも31万食廃棄されたという。組織的にこうした備蓄用の食品を購入する際は、災害が起きた場合、起きなかった場合を想定して、賞味期限が切れる前にどのように使い切るかを事前に計画/判断しておく必要があるだろう。私の友人たちが昨年から、『たのしくおいしく生活防災「カンパンキャンペーン」』というプロジェクトを立ち上げ、乾パンを日常生活のなかで楽しみながら活かす方法を探り、そのプロセスの情報を発信し始めた。自治体や企業は、市民/社員と連携して、このような取り組みを増やしていくべきだと思った。